2014年09月12日

USCPA講義:固定資産5

資産その6:Fixed Asset(固定資産)5

今回は資産科目であるFixed Asset(固定資産)について書いていきたいと思います。

Asset = Liability + EquityのAssetの項目になります。

前回はFixed Asset(固定資産)のDepreciation(減価償却)に関して、いくつかの方法を書いてきました。今回は、Depreciation(減価償却)の後半になります。Depreciationは、Fixed Assetの中でも特に重要なトピックになります。

前回の記事:固定資産その4

■前回までのDepreciation(減価償却)

これまでは、Straight-line methodとDouble-Declining-Balance Methodの2つの減価償却の方法を見てきました。今回見ていくのは、Sum-of-the-years’ Digits Method(級数法)と呼ばれる方法と、Units-of-production Method(生産高比例法)と呼ばれる方法になります。

■Sum-of-the-years’ Digits Method(級数法)

この減価償却方法は、Double-Declining-Balance Methodに似て、初期に大きく減価償却を行い、徐々に償却額を減少させていく方法になります。償却金額を求めるために級数と呼ばれるものを使用します。実際に計算してみると理解が早いと思います。

計算式

(取得価額 – 残存価額) × (残存年数 / 級数)

となります。ここで問題になるのが、「級数」です。

■級数とは

級数とは、数字で考えるとわかりやすいと思います。例えば以下でいくつかの数字の級数を見ていきます。

5の級数:5+4+3+2+1 = 15
4の級数:4+3+2+1 = 10
3の級数:3+2+1 = 6

となります。その数字から全ての下の数字を足した合計のことです。この級数を求めるために、いちいち全ての数字を足していくのは時間がかかってしまうので、以下の公式に当てはめて級数をサクッと出してしまうのが良いと思います。

級数の出し方

耐用年数×(耐用年数+1) / 2

例えば耐用年数が5年であれば、5×6で30、割る2で15となり上記の合計と一致しています。これはどの数字にも当てはまるので、一瞬で級数を求めることができるので暗記しておくと楽です。

ではSum-of-the-years’ Digits Methodについて具体的に当てはめていきます。$100,000の機械(残存価格は$1,000、耐用年数6年)を2001年1月1日に購入したとして、2001年12月31日の減価償却費を求めなさいと書いてあれば

まず級数を求めます。

6×7 / 2 = 21

次に級数を使用して公式に当てはめます。今年はまだ残存年数が6年なので

(100,000 – 1,000) × (6/21) ≒ 28,286

となります。今回は割り切れない金額になりましたが、問題集などでは普通に割り切れる数字を出してくることも多いです。ただ、本番では何があるかわからないので注意してください。また、今までの減価償却方法と同様に注意点としては、これがもし取得が4月1日など、中途半端なタイミングであればさらに月単位で案分する必要があるということです(ちなみに、試験では中途半端な取得タイミングでの出題が多いです)。

ここまで書いていてなんですが、もう少しわかりやすい金額でやってみます(笑)。$40,000の機械(残存価格は$4,000、耐用年数5年)を期首に購入したとして、各期の減価償却費を求めなさいと書いてあれば以下のようになります。

1年目
(40,000 – 4,000) × 5/15 = 12,000

2年目
(40,000 – 4,000) × 4/15 = 9,600

3年目
(40,000 – 4,000) × 3/15 = 7,200

4年目
(40,000 – 4,000) × 2/15 = 4,800

5年目
(40,000 – 4,000) × 1/15 = 2,400

これらの減価償却費を合計すると、36,000となり、40,000から36,000を引くとちょうど残存価額の4,000になります。

■Units-of-production Method(生産高比例法)

こちらは、これまでの時間を基軸に減価償却費を求めていた方法と違い、Fixed Assets(固定資産)の稼働時間などを使用して減価償却費を決定する方法になります。

計算式

(取得原価 – 残存価額) × 当期の運転時間 / 総稼働時間

となります。USCPAの試験では稼働時間などは問題文で与えられることが多いです。

具体的に当てはめていきます。$100,000の機械(残存価格は$10,000、耐用年数10年、総稼働時間は10,000時間)を2001年1月1日に購入したとして、今期に2,000時間使用しました。今期の減価償却費を求めなさいと書いてあれば

(100,000 – 10,000) × 2,000 / 10,000 = 18,000

となります。注意点として、耐用年数などが書かれていても無視することです。重要なのはその固定資産がどれくらい使用可能と見積もられているのかと、当期にいくら使用したのかということです。また、残存価額を考慮するのも忘れないようにしましょう。

また、別の注意点として、Units-of-production Methodは月単位で案分する必要がないということです。例えば上記の例で、機械の購入が6月だったとしても、2,000時間を当期に使用したとあれば2,000時間分減価償却が必要です。そこからさらに月で案分する必要はありません。あくまで稼働時間で償却額を決める方法になります。

これでFixed Asset(固定資産)に関するDepreciation(減価償却)について終わりたいと思います。次回は、Intangible Asset(無形資産)についてみていきたいと思います。

次の記事:無形資産その1

ではでは


posted by 鈴木明 at 16:19 | [USCPA講義] | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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