2014年09月15日

USCPA講義:無形資産2

資産その7:Intangible Asset(無形資産)2

今回は資産科目であるIntangible Asset(無形資産)について書いていきたいと思います。

Asset = Liability + EquityのAssetの項目になります。

前回はIntangible Asset(無形資産)の概念や計上方法について書いてきました。今回は、Intangible Asset(無形資産)に関してR&D(研究開発費)についてみていきたいと思います。

前回の記事:無形資産その1

■R&D(研究開発費)とは

R&Dとは、Research and Development Costのことで、研究開発費になります。製造業や製薬業にとって、新商品の開発や新技術の研究などが生き残るために重要となります。その際に発生するような費用のことです。

■R&D(研究開発費)のルール

実は、R&Dの基本的なルールは難しくありません。基本的には、全てその発生した会計期間でExpenseとするのです。これは、収益にかかった費用を該当期に計上する必要がある「会計原則」にのっとると、R&Dのコストというのはいつの収益になるかハッキリと断定することが難しい上に、その費用がどのように収益に結びついているかを確認することがほぼ不可能なためです。

■R&D(研究開発費)に含まれないもの

R&Dに含まれないものは数点あります。以下で1つずつ説明していきます。

  • 自社のためではないR&D
  • 購入したR&D用設備
  • ・自社のためではないR&D

    こちらは、他社や公的機関から依頼されて研究開発を行うことを意味します。他社からの収益が確認できるので、一旦資産として計上し、その後に収益と対応するように費用として計上していきます。つまりAmortization expenseですね。ただこちらよりは、次の購入したR&Dのほうが重要だと思います。

    ・購入したR&D

    他社などから購入したR&D(研究開発)用の設備は、上記にもあるように基本的にはその期にR&D Expenseとして全額費用計上を行います。これはその設備がどれだけ高額でも一括でその期に費用として計上することになります。

    ただし、その設備がその研究開発だけでなく、他の業務にも使用できる場合(これをAlternative Future Useといいます)には資産計上する必要があります。そして通常のFixed Assetsのように減価償却を通して費用計上します。

    上記のAlternative Future Useが可能な設備のExpenseがどうなるかというと、R&Dに使用されているときは減価償却費がR&D expenseとして計上されます。そしてそのR&Dが終了した後に製造活動に使用された場合、その減価償却費はManufacturing Overhead(製造間接費)として製造原価の一部となり、最終的に販売された際に売上原価として費用計上されます。

    以上で、R&D(研究開発費)についての説明を終わりたいと思います。次回は、Computer Software(ソフトウェア)を通してIntangible Asset(無形資産)を具体的にみていきたいと思います。

    次の記事:無形資産その3

    ではでは


    posted by 鈴木明 at 21:56 | [USCPA講義] | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
    ×

    この広告は1年以上新しい記事の投稿がないブログに表示されております。